ウェブ料金・プラン

ウェブ申し込みと、即日店舗レンタルでは、ご利用料金が異なります。
「即日店舗レンタル」ご利用料金はこちらをご覧ください。

初期費用 0円、事務手数料 0円。
機器購入費、解約違約金、回線工事費は一切かかりません。

ご利用料金 =「レンタル料金」+「往復の送料」+「安心補償(任意)」

  • 金額はすべて税抜表示です。別途消費税がかかります。

レンタル料金

レンタル機器

SoftBank
Pocket WiFi
501HW


SoftBank
Pocket WiFi
304HW

Y!mobile
Pocket WiFi
GL09P

Y!mobile
Pocket WiFi
GL06P


au
HWD11
(無制限/月) 


ドコモ
E5383
(無制限/月) 


ドコモ
MF98N
(無制限/月) 


ドコモ
MF98N

初期費用・
事務手数料
0円
レン
タル
料金
(通信費
込み)






1日 580円 400円 380円 500円 680円 630円 5,000円
(1日あたり
約358円)
2日 1,160円 800円 760円 1,000円 1,360円 1,260円
3日 1,740円 1,200円 1,140円 1,500円 2,040円 1,890円
4日 2,320円 1,600円 1,520円 2,000円 2,720円 2,520円
5日 2,900円 2,000円 1,900円 2,500円 3,400円 3,150円
6日 3,480円 2,400円 2,280円 3,000円 4,080円 3,780円
7日 4,060円 2,800円 2,660円 3,500円 4,760円 4,410円
8日 4,640円 3,200円 3,040円 4,000円 5,440円 5,040円
9日 5,220円 3,600円 3,420円 4,500円 6,120円 5,670円
10日 5,800円 4,000円 3,800円 5,000円 6,800円 6,300円
11日 6,380円 4,400円 4,180円 5,500円 7,480円 6,930円
12日 6,960円 4,800円 4,560円 6,000円 8,160円 7,560円
13日 7,540円 5,200円 4,940円 6,500円 8,840円 8,190円
14日 8,120円 5,600円 5,320円 7,000円 9,520円 8,820円
15~
31日
8,700円
(1日あたり約281円)
6,000円
(1日あたり
約194円)
5,700円
(1日あたり
約183円)
7,500円
(1日あたり
約242円)
10,000円
(1日あたり
約323円
9,450円
(1日あたり
約304円
8,700円
(1日あたり
約281円)







2ヵ月
(62日)
17,000円
(1日あたり約274円)
11,000円
(1日あたり
約177円)
11,000円
(1日あたり
約177円)
15,000円
(1日あたり
約242円)
3ヵ月
(93日)
24,600円
(1日あたり約265円)
15,000円
(1日あたり
約161円)
15,600円
(1日あたり
約167円)
20,500円
(1日あたり
約220円)
4ヵ月~
6ヶ月
(124~
186日)
32,000円
(1日あたり約172円)
24,000円
(1日あたり
約129円)
18,600円
(1日あたり
約100円)
30,000円
(1日あたり
約161円)
送料 貸出時 全国一律 500円
返却時 全国一律 500円
安心補償
サービス
(任意)
1日 40円 (月上限 600円)

※破損・紛失時の弁償金:
本体:40,000円、ACアダプター 2,800円、USBケーブル 2,000円、電池カバー 1,000円、SIM 3,000円、電池パック 3,800円

安心補償サービス(オプション)

安心補償サービスは、レンタル機器 本体 の故障・紛失等の事故の際に発生する弁償金の一部の支払いを免除します。

弁償金とお客さまご負担額

  安心補償なし 安心補償あり
レンタル機器 本体 弁償金 40,000円 20,000円
(50%負担)
  • 弁償金免除適用の前に、当店による補償適用審査があります。審査の結果によっては、弁償金免除の対象にならない場合があります。
  • 安心補償サービスの対象は、レンタル機器 本体 のみです。ACアダプター、USBケーブル等の付属品は、弁償金免除の対象となりません。
  • 紛失・盗難の場合に弁償金免除を受けるには、日本の警察署が発行した盗難届出証明書または紛失届出証明書の提出が必要です。
  • 弁償金免除適用後、3ヶ月間は弁償金免除は適用されません。
  • 同一月内(月初から月末まで)で弁償金免除が適用可能なレンタル機器は、最大 5 台までです。6 台目以降は弁償金免除の対象となりません。